彼の記事の更に別の箇所において、彼は我々に心理戦の可能性のための一つの示唆を与えている。それは、唯に群衆の間のこのパニック・コンプレクスを活性化させるためばかりでなく、日本という国を「よく統制の取れた国」から「国の存続よりも個人の生き残りの方に一層多くの関心を持った群衆」に変えるであろうような「ヒステリックな社会的状況」を惹起する、そのような心理戦である。
ノーマンは更に書いている。「今日、国家警察の意志によって支配されている現代日本において、地域グループにおけるきつい社会統制、酷い経済搾取、学生達における盲目的愛国心のプロパガンダ、そして神道の迷信などが、封建的な幕府の厳しい支配下で経験したよりも重い重荷を日本の人々に課している。しかし、日本帝国主義の軍隊と政治機構が敵のハンマーによってヒビが入り始めたとしても、集団ヒステリーの激しい発作がここかしこで起こるということはあまりありそうでない。」
これらの事実に照らして見れば、今や我々が歩を進め、日本本土に対する心理戦に向かうべき時であることは明白である。この事のためには、日本の人々を取り囲んでいるフラストレーションの輪をきつく締め付ける材料が必要である。
既に日本のラジオ放送から伺い知れる十分な証拠がある。それは、大きなモラル統制の操作はこのフラストレーション・コンプレクスにチャンネルを合わせることによって為されるということである。この事は戦争中の二つの内閣の倒壊において明らかである。即ち、サイパンが陥落し沖縄が侵攻された時、二つの内閣の倒壊は日本の大衆を宥めるために行なわれたのである。これらの動きの背後にあった真の狙いは、増大するフラストレーションに新たな希望を与えることであった。この方法は、一度は確実に信頼できると信じられていたリーダーを、今度は本当に確実に信頼できると宣伝された別の者のために捨てるということである。しかしながら、いくら日本人とは言っても、じきに大して信頼できないと分かるリーダーを次から次へと際限なくすげ替えることよっては何時までも騙されているものではない、ということは言うまでもないであろう。
日本人の士気のバロメーターが低下していることを示す増大する証拠が既にある。それは沖縄が陥落し小磯内閣が崩壊した後の鈴木首相の初めての公式表明の中に伺い知ることができる。彼は沖縄陥落の結果として目下の日本が直面している危機の深刻さを強調したものである。米国が日本の内部防衛圏に侵攻したという事実を日本の上層部が如何に深刻に受け止めていたかは、東京読売報知（軍国主義者グループの代弁者）の最近の社説の中に現われている。その社説は、沖縄の喪失は「戦局を盛り返そうとの望みを日本から完全に奪うものであった。沖縄の喪失は日本の指導層の失墜を意味するだろう」と認めている。
読売報知のような公的な新聞のこのような社説のコメントは、ヒステリックな恐怖の種は既に公的な源においてすら芽吹いているという事実を示しているかのようである。
この事は我々を正に「どのようにすれば我々は日本大衆のパニック潜在性に十分な圧力をかけて、それを彼らの実際の狂ったヒステリー状態に変えることができるか」と問う地点にまで導く。それは身体的戦闘による破壊を自然の力に連結させた長期的な展望を持った戦略的軍事行動によって達成されると思われる。
このような心理戦軍事行動は、「我々には日本の科学的*爆破において彼らの絶滅*を早めるために自然の力さえ使う用意がある」という事を示すようにデザインされるであろう。
