13. 2010年10月04日 16:48:59: Pj82T22SRI
しかし陰謀論者の笑えるところは、あたかも世界中で戦争や他国の中央銀行すらコントロールできるような妄想に浸っているくせに、一方で、コントロールできるはずのただの不動産バブルで、潰れてしまうといったことも信じられるというところか
まあ、いろいろな人が世界にはいるということだなｗ
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/792.html
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2008/10/13
マージン・ローン 国際政治・金融・企業
1929年10月24日に、ニューヨーク株式市場（ウォール街）で株価が暴落し、それがきっかけとなり世界大恐慌が起こりました。 アメリカは、第一次世界大戦（1914-1919）で大きな利益を上げ、1920年代になると第一次世界大戦で疲弊したヨーロッパへの輸出、自動車産業の躍進により、空前の繁栄を謳歌していました。
何故、強い産業力・金融を有しながら、突然に株価が暴落し、不景気・恐慌となってゆくのか。 簡単な話で、ロスチャイルド、ロックフェラー、モルガンなどの国際金融資本家が、中央銀行と怪しげな金融商品を使って、暴落させるように仕組んでいるからです。 今回は、サブプライム・ローンでしたが、1929年の世界大恐慌の時は、マージン・ローンでありました。 株価を暴落させて、何が嬉しいかと言えば、ただ同然に銀行やいろんな会社を買い漁ることができるからです。
彼らの手口はいつも同じです。 中央銀行に利下げ、通貨供給量増加をさせ、空前のバブル景気を作り出しておく、そして頃合を見計らい、怪しげなバブルを前提とした金融商品を出回らせ、中央銀行は急速な利上げ、通貨供給量を締める。 さらに国際金融資本家は株式市場から資金をひきあげ、株価を暴落させる。 そして、売った金融商品の返済を合法的に、突然行い金融市場を混乱させ、バブル崩壊、恐慌。 不良債権を政府に負担させ、国有化した金融機関を後から二束三文で買い上げる。 さらに、暴落した銀行や企業の株を買いあさるというものです。
1980年代の日本の空前の好景気も、日銀の急激な利上げ（２〜３％→６％）と急激に通貨供給を引き締め、バブルは崩壊し、多くの金融機関が壊滅状態となり、企業の株価も暴落しました。
結果、公的資金7.9兆円を投入した日本長期信用銀行は、アメリカの企業再生ファンド・リップルウッドや外国銀行からなる投資組合 New LTCB Partners CV に、1200億円で売却され、｢ 新生銀行 ｣ に改称。 新生銀行の役員と言えば、社長：八城政基（元シティコープ在日代表）、専務：森秀文（長銀副頭取）、常務：山本輝明（長銀参与）、槙原稔（三菱商事会長）、樋口廣太郎（アサヒビール会長）、青木昭（元日銀理事）、今井敬（経団連会長）、ティモシー・コリンズ（リップルウッドCEO）、D・ロックフェラー（元チェースマンハッタン銀行頭取）、マーティン・マックギン（メロン銀行会長）、Ｃ・フラワーズ（エンスターグループ副会長）、マイケル・ボスキン（スタンフォード大学教授）、小川信明（弁護士）、ドナルド・マローン（ペインウエバー会長）。 シニア・アドバイザーとしては、ポール・ボルカー（元FRB議長）、バーノン・ジョーダン（ラザード・フレール社長）
元日銀理事、元FRB議長、挙句の果ては、ロックフェラーグループ総帥のDavid Rockfellerと、なんじゃこれはという豪華メンバーです。 これが何を物語っているか、言うまでもありません。 日本の財務省の手を離れ、世界の金融界を支配する中央銀行Grにしてやられてしまっている事は明白です。
FRB (米国連邦準備制度理事会)
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/164.html
イングランド銀行-1
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/167.html
イングランド銀行-2
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/168.html
フリーメーソン-74 日本銀行
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/667.html
フリーメーソン-170 フリーメーソンとは何か-45 （イルミナティと中央銀行支配）
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/764.html
また、日本の優良企業の株を外資に買いあさられ、日本の企業とばかり思っていたのが、完全な外資系企業になっている例も少なくありません。 ソニーなども株主構成をみると、もはや外資と言っても良いのではないでしょうか。
今回の、サブプライム・ローンでは、頭金が無くとも不動産価格は上昇するから（FRBが通貨供給量を増やし、好景気を演じているだけ）、困ったときは売却すれば、元は取り返せると言葉巧みに貧乏人を騙し、住宅バブルを作りました。 しかしながら、当初期間経過後、支払額が急増するというリスクがあり、結局は最初から分かっていたように返済不能者で溢れ、世界恐慌危機となりました。
それでは、1929年の世界大恐慌の時はどうだったかと言えば、マージン・ローンと呼ばれる新しい形のローンが売り出されました。 これは株を買ったとき、支払いに必要な金額の10％を積めば、金融ブローカーが残り90％のローンを組んでくれるというもので、小さな元手で大きな儲けが得られるとして、株式市場は空前の盛況を果たしていたのです。 しかしながら、これは全て仕組まれたもので、このローンには落とし穴があり、貸し手（金融ブローカー）は、マージンコールと呼ばれる、好きなときに返済を要求でき、その返済期間は24時間以内と規定されていました。 しかし、今回のサブプライム・ローンと同じく、返済を要求されても、その場で株を売れば元は取れると、一般の人は考えていました。
1929年の夏頃から、ロックフェラーとその仲間の金融資本家たちは、自分達の保有する株式を、目立たないように売却し、株式市場から全資金を引き上げていました。 今からおこそうとする株式暴落に向けてです。
そして、金融会社は一斉に、1929年10月24日（木）にマージンコールを出し、一般の人はパニック状態で手持ちの株式を売りに出し、市場は買い手なしの売り一色で、株価は大暴落したのです。 これを、ブラック・サーズデイの真相です。
この世界恐慌で、アメリカ国内にも無数の企業倒産を引き起こし、失業者が街に溢れ、約16,000行もの銀行が倒産に追い込まれ、ロックフェラーはじめとする金融資本家たちが、二束三文で手にしてゆきました。
何度も言いますが、中央銀行というものは、スイスのバーゼルにあるＢＩＳ（国際決済銀行）を頂点として、ロスチャイルドが支配する国際金融資本が、金融という力で、世界を支配する為のツールであり、各国の政府が中央銀行をコントロールできなくなるという事は危険極まりないことで、その実例として、ドイツのライヒスバンクの例を読んでみてください。
フリーメーソン-83 ドイツ帝国銀行 （ライヒスバンク）
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/676.html
フリーメーソン-170 フリーメーソンとは何か-45 （イルミナティと中央銀行支配）
http://wave.ap.teacup.com/renaissancejapan/764.html
日本の中央銀行である日本銀行は、1882年（明治15年）に日本銀行条例によって設立され、発行株主の100%が投資家によって持たれていました。 その大株主は、ロスチャイルドで、ご存知のように明治時代に入って日本は戦争ばかりしていました。 その兵器や軍需物資の調達先は、ロスチャイルドグループのアームストロング社（英）やヴィッカース社（英）などが主であります。
日本銀行ができるまでは、1873年に渋沢栄一が第一国立銀行（純然たる民間銀行）が通貨を発行してから、この天下の詐欺行為に我も我もと、あっという間に153行もの国立銀行がつくられ、この全ての銀行が紙幣を発行していました。
日本政府が、日本銀行の株式の55％を持てるようになったのは、太平洋戦争に突入（真珠湾攻撃）して3ｹ月後の1942年2月の事で、明治15年制定の日本銀行法を廃止して、新しい日本銀行法を制定し、ようやくロスチャイルドの支配下から、少し抜け出すことができ、大蔵省が日本銀行をコントロールできるようになりました。 しかしながら、今でも残り45％のうち、30％くらいをロスチャイルドが保有していると言われてます。
それでは、今の日本は国際金融資本家の手下である中央銀行である日本銀行をコントロールできているのでしょうか、1984年に日銀副総裁となった三重野康が中心となり、バブルを発生させ、1989年に総裁についた三重野は急な金利引き上げと通貨供給を抑制し、金融引き締めによって意図的にバブルを崩壊させました。
1994年に退任した三重野は、大蔵省不要論を説いて大蔵省解体に力を注ぎ、アホのメディア関係者や国民はころっと騙され、その目論見どおりに1998年に日銀改正法が実施され、発行株式55％を保有しているとはいえ、再び日銀は政府のコントロールできない存在となります。 2001年の中央省庁再編により、日銀（国際金資本家）の宿敵であった大蔵省は解体されました。
1998年の日銀改正法により、日銀は ｢物価の安定｣ だけが、その政策目的とされ、それを達成する理由があれば、日銀の政策により、たとえ大恐慌が起こっても、日銀は一切責任を負う必要がなくなりました。 金利、通貨供給量を自由にコントロールできるにも関わらずです。 また日銀総裁の罷免権を日本政府も議会も持っておりません（日銀法25条）。
さらに中央銀行の特徴ですが、日本銀行が市場に渡す日本銀行券（お札）に、日本政府は利子を払う義務が生じるのは日銀法34条に規定されています。
現在、市場に流通している紙幣は、日銀が国立印刷局に注文し、紙幣の額に関わらず、1枚25円で買取り、これを日本政府に渡すときには、例えば1万円札の場合、額面どおり1万円であり、さらに利子が取れます。 すなわち、紙に印刷しただけの25円のものが、1万円に化け、利子も含めて、日本政府に請求される仕組みです。
日本政府と言っても、我々は他人事ではありません、これは全て我々の税金で、ロスチャイルド支配する中央銀行に支払わなければならないのです。 何度も言いますが、紙幣の発行権は、国が保有すべきものです。 自分の家庭の財布を、金に汚いと評判の悪い人に預けるアホがおりますか？、すき放題やられて、後はスッカラカンになるのは分かりきっています。
アメリカを食い物にする軍産複合体
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