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上納金

会員番号2843番 名古屋の松です。 かなり久しぶりの投稿です。 先週14日(金) の午前7時前、同僚が運転するクルマの中で聞いていたラジオのNKH第一で言っていたのだが、今世界で打たれているmRNAワクチンは東京大学でもずっと研究されていて、むしろ世界よりも先行していたのに2018年に突然政府からの資金が全面カットされて研究が打ち切りになったのだという。 同僚はただ「もったいない話だ」と普通の感想をつぶやいていたが、わたしは「ああ、なるほど、そういうことか。」と重たい気持ちになってしまった。 ラジオではその後、短期での成果を求める政府の補助金のあり方の是非や基礎研究の大切さといった山中教授らノーベル賞を受賞した方々が常日頃訴えている内容でまとめていったが、本質はそうじゃないと思った。 ここで思い出されるのは、トロンOSや支援戦闘機F2の開発にかかわる主導権(覇権)争いでる。古くはインテルのマイクロプロセッサーもそうかもしれない。メディアの狂騒によって叩き潰されたSTAP細胞も同列だろう。(STAP細胞は当時の共同研究者が製法の特許申請をして、ドイツでは再現に成功したのだが日本ではほとんど報道されなかった。) ワクチンもこれらと同様に高度な安全保障の問題である。 アメリカは日本に安全保障の核心部分に関わる開発及びその主導権を取ること許さないのだ。 いや、アメリカだけではない。いま世界に流通しているワクチンの生産国は、ファイザーやモデルナなどのアメリカ(A)、アストラゼネカのイギリス(B)、シノファームの中国(C)、次にオランダ(D)・・と言いたいところだがスプートニクVのロシアだ。 フランスを除く連合諸国でABCD包囲網ならぬABCR包囲網だが、日本が先行していながら資金カットで断念した2018年から約3年後、mRNAワクチンはコロナパンデミック発生からほどなくアメリカのファイザー製薬(ドイツのビオンテックが共同開発ということになっている)から出てきた。 やはり「コロナパンデミック」とうのは、安全保障たる新型ワクチンの覇権争いのための演出とみるのが正しいのであろう。 もちろん莫大な開発費の素早い回収も必要である。なにしろ支払いは国だから取りっぱぐれはない。 今後、抗体の維持と変異株に対応したワクチンの接種が毎年必要になるといわれている。純国産で比較的安全なワクチンが安定供給されるまで、その都度我々の資産が他国(といってもほとんどアメリカ)へのワクチン代として支払われていくわけである。 ここに集う真実に気付いている人たちは、そもそもパンデミックだのワクチンだのに巻き込まれないだろうが国民資産のさらなる流出はしばらく止められそうにないようだ。 こうしている間にも、横田空域からノーパスポート、ノーチェックで日本に入って来るエージェントたちが日本の大学の次なる最先端研究を嗅ぎまわり、日本政府に予算カットなど支援打ち切りを恫喝しているかと思うと、嘆息するほかないのである。