暴力団のトップに居座り、暴力団から金を巻き上げる犯罪組織＝警察・検察トップ＝検事総長

暴力団のトップに居座り、暴力団から金を巻き上げる犯罪組織＝警察・検察トップ＝検事総長が、小沢一郎摘発をデッチアゲタ
(00 at 01/18 14:12)

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　１９８６年、日本の代表的な軍事産業であり原子力発電所のメーカーである三菱重工が、１０００億円もの多額のＣＢ＝転換社債を発行した。

この莫大な金額のＣＢは、バブル景気に乗り完売するが、ＣＢは株価と連動して価格が上昇する。この１０００億円のＣＢは発売されて２週間で額面１００円が２０６円に上昇し、２倍の価格になった。

　三菱重工は自衛隊・防衛省（当時は防衛庁）への戦車等の兵器販売、原子力発電の推進で、自社に「優遇措置」を取ってくれた自民党政治家達に、このＣＢを発売前に１００億円分、販売していた。自民党は１００億円が２週間で、２０６億円になる、「大儲け」を手に入れた。

自民党の三菱重工への「優遇措置」とは、他の企業の兵器を購入せず三菱重工の兵器を購入し、また値引きを要求せず、三菱側の「言い値」で防衛省が兵器を購入した事を指す。

また、原子力発電所建設については、原子力発電の技術的に危険な面に「うるさい事を言わず」、その建設費への補助金等も三菱側の「言い値」で自民党政府が支払いを行った、と言う事である。

つまり国民の税金を「湯水のようにムダ使いした」という事である。

　自民党は三菱重工の系列である三菱銀行から１００億円借り入れ、ＣＢを購入し、２週間後、２０６億円で市場で売却し、１０６億円もの利益を得た。

これは事実上のワイロであり、こうした「不正な資金が自民党の活動資金となってきた」。

この１０６億円の内、最も多額なワイロを受け取っていた政治家が、日本に原子力発電を初めて導入した中曽根康弘であった。日本に原子力発電を導入し、日本国民を放射能汚染の危険性に直面させながら、三菱重工に原子力発電所の建設工事を「与えた」見返りに、中曽根は三菱重工から、ワイロを受け取っていた。

　東京地検は、このワイロ問題を摘発しようと捜査に乗り出したが、その捜査を警察組織の最高権力者である最高検察庁検事総長の河上和雄が「捜査の停止命令」を出し、自民党政治家達のワイロ受け取りを「見逃した」。

「自民党の各派閥のリーダー全員が、このワイロを受け取っており、事件として立件すると自民党の政治家の大御所・全員を逮捕する事になり、自民党が潰れる」という理由であった。

検事総長の河上和雄は捜査官達を、「お前達は自民党をツブシ、野党に政権を、渡す気か？」と怒鳴り付け、捜査は打ち切られた。

犯罪者の摘発は「どうでもいい」、自民党以外の野党には「絶対に政権を渡さない」、これが、日本の検察＝東京地検の「至上命令＝仕事」である事が明確に出ている。

　どの政党を政権与党にするかは、国民が選挙で決める事であり、「たかが」警察の最高権力者でしかない検事総長「ごときに」国の政治の方向を決定する権利・資格等、一切無い。

警察こそが国を動かし、国民が、何を考え、どのように選挙で投票するかを警察が左右して良い、という傲慢と、民主主義の基本さえ理解していない、日本の検察・東京地検の無知から来る支配欲・権力欲が、ここに露骨に出ている。

　現在の、小沢一郎の政治資金疑惑で、「自民党以外の野党であった民主党が政権に就いたため、民主党政権を打倒する目的で」、検察が、民主党・小沢一郎の元秘書等を「逮捕して見せ」、民主党のイメージダウン＝次期選挙での敗北を「画策している」、その悪質な情報操作、国政への介入・恫喝は、「余りに露骨で、低劣」である。

「お前達は自民党をツブシ、野党に政権を、渡す気か？」と怒鳴り付け、「犯罪者を見逃した」のが、検察の最高権力者＝検事総長＝河上和雄であった事実、「国政を自分達の思うがままに左右する事が、検察の最高レベルの仕事、至上命令」と検事総長が考えている事実を、日本国民は、明確に記憶に留めなくてはならない。

この河上和雄が、現在、日本テレビの解説員として、また日本テレビの顧問弁護士として、ＴＶに出演し、小沢一郎の摘発に関し、東京地検の捜査が正しい等々と解説を加えている事が、今回
の「事件の本質を良く物語っている」。犯罪者を見逃す事を生業としてきた元・検事総長＝インチキ警察の代表＝河上和雄は、「自民党をツブシ、野党に政権を、渡したままにしておけるか」と正直に話すべきであろう。パチンコ業界を警察が支配下に置き、その利益の「ウワマエを警察官僚が自分の懐に入れる」ための組織＝社団法人遊技産業健全化推進機構を「作ってくれた自民党への恩返し」が、小沢一郎・摘発の「真意」であるとも正直に語るべきであろう。自民党のワイロ犯罪を見逃す返礼として、社団法人遊技産業健全化推進機構の代表理事に座り、「利権の甘い汁を吸い続けているのが」、この元検事総長・河上和雄である。この元・検事総長自身が、パチンコ業界と自民党から受け取っている「裏金」こそ、明るみに出し摘発しなければならない「日本国家の、ガン細胞」である。

＊・・・こうした「自己保身、利権アサリ」しか頭に無い警察組織のトップこそが、「売国奴」としてＣＩＡの対日宣伝工作部隊である日本ＴＶの「専属社員・雇われ弁護士＝犬」になる。日本の警察・検察の最高権力者＝検事総長は日本を「売国」する、外国支配者の「犬」である。日本ＴＶとＣＩＡの「一体化」については、以下を参照。

「ＣＩＡ組織であるプロ野球　読売巨人軍」

http://alternativereport1.seesaa.net/article/49623883.html

「日曜の、ＴＶのスポーツ番組中継は、米軍の軍事行動」

http://alternativereport1.seesaa.net/article/127839161.html

検察・警察は日本最大の犯罪組織

(00 at 01/19 19:01)

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　北海道拓殖銀行は「莫大な不良債権」を抱え、１９９７年、倒産した。

この銀行の倒産は、ほとんど無担保で１つの銀行が倒産する程の莫大な資金を借りていた１人の人間によって引き起こされた。しかも、その莫大な借金を返済していないにも関わらず、拓銀は、さらに融資を重ね続け、倒産に追い込まれていた。この異常な倒産劇には、あまりに奇妙な、そして「経済犯罪事件」の悪臭が強烈に漂っていた。

　拓銀をたった１人で倒産に追いやった人物が、全国的な焼き鳥チェーン店の「五えんや」の経営者・中岡信栄であった。なぜ、この人物が無担保で拓銀から莫大な資金を借り出していたのか。真相は、中岡が「表看板」でしかなく、その看板を裏側から支えていたのが広域暴力団・山口組五代目組長・渡辺芳則、同若頭・宅見勝であった事が良く物語っている。つまり拓銀職員個人個人が暴力団に付きまとわれ、凄まじい脅迫の末、資金を無担保で貸し付けていた事、拓銀倒産とは、事実上、暴力団による脅迫・強奪であった事が真相であった。

　わずか５０万円の借金であっても、借りた人物の収入状況から返済が不可能であるにも関わらず借りたと判断されれば、詐欺罪で警察に逮捕されているケースは多々ある。

　中岡はなぜ、警察に逮捕されなかったのか？拓銀の株式を所有していた市民は数百億円を失っているにも関わらず。

　中岡の会社には３７０億円もの「使途不明金」があった。これだけでも背任罪・横領罪、そして国税当局からは脱税等で捜査する理由は十分にある。大手銀行・拓銀を倒産させているのであるから当然である。しかし東京地検特捜部も国税当局も、なぜか、中岡を放置した。

　中岡の企業経営のブレーンには、元東京高検検事長の則定衛が座っていた。さらに中岡の会社の監査役には元広島高検検事長の田村弥太郎、元大阪地検検事の瀬口猛、元広島高検検事長の小島信勝、元札幌地検検事長の中川一が座っていた。警察の事実上の上部組織である検事の、さらに最高位の地位にある検事長をこれだけ監査役に座らせ、それで使途不明金が３７０億円とは、「どういう事か？」

その結果、借り入れ先の拓銀を倒産させ拓銀の株主＝日本国民多数の財産を失わせるとは、どういうことか？　

検事、検事長達は、「給与をもらう事と、引き換えに、３７０億円もの使途不明金を、監査役であるにも関わらず、見逃していた。」

「五えんや」の経営者・中岡信栄の背任罪・横領罪の犯罪を「給与＝金と引き換えに」見逃していた。

検事、検事長達本人が、背任罪の犯罪者である。

　実態は、年収１０００万円以上で雇用されていたこれら検事長達と、広域暴力団・山口組が「結託し」、拓銀に脅迫を加え、借り出した資金＝国民の銀行預金を「山分け」し、自分達の「フトコロに入れていた」。正式の給与でも報酬でもないからこそ「使途不明金３７０億円」である。

　国民の財産である拓銀の貯金を、検察の最高幹部と山口組がヨッテタカッテ脅迫の末、強奪し、自分の「フトコロ」に入れ、さらに拓銀を倒産させ、株式を紙クズにして市民・国民の財産を失わせていた。

　警察と暴力団が同一組織である事。警察・検察が国民の財産を強奪する犯罪者集団である事。そして３７０億円もの強奪が、その犯人が警察・検察であれば黙認され、摘発されない事、「事件が揉み消される事」を、拓銀「事件」は証明している。

こうした犯罪組織＝国民財産の強奪組織＝検察が、２０１０年には、小沢一郎の「出所の分からない４億円」に関して、政治資金規正法・違反等により、元秘書の逮捕を行っている。「自分達の、３７０億円もの、使途不明金は、まあイイジャナイカ、他人の出所不明金４億円は、逮捕、である」。このような犯罪集団＝検察に、犯罪を摘発・立件する資格など、全く無い。

抜け＝東京地検特捜部の正体
(00 at 01/20 14:54)

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　倒産した北海道拓殖銀行に集まっていた警察の最高幹部達が、日本国民の貯金を着服していた事件についての前回の拙稿「検察・警察は日本最大の犯罪組織」の内容は、かつて国会でも元労働大臣の山口敏夫議員が、「最高検察庁の綱紀粛正に関する質問主意書」を提出し、検察最高幹部と中岡との癒着について部分的に問題化していた。

　しかし逆に、東京地検は山口が財団法人を使い節税・脱税を行いながら、その資金でゴルフ場開発等を行って来た問題を調査し、山口を逮捕し刑務所に入れる。

まさに、警察の犯罪を明らかにしようとした者への「警察の報復」である。

　山口の犯罪も問題ではあるが、この程度の事はバブル当時の国会議員であれば大部分が行っていた。

なぜ山口「だけが」逮捕なのか？

そこには警察側の報復しか無い。

　警察が、個人的な「恨み、ツラミ」で「犯罪を立件している」組織である事が分かる。犯罪として摘発するかどうかは、「警察が、その相手が好きか嫌いか、警察の国民からの税金の窃盗を問題化しているか、どうか＝警察・検察の利権の維持という目的」によっている事が分かる。

　山口は、当時、某中堅ゼネコン・台東区の㈱モリヘイの主催する、毎月第一月曜に開催される「月曜会」という組織に参加し、そこで財団法人を使った節税・脱税による資金創出と、ゴルフ場開発、娯楽施設建設の「手ほどき」を受け、それを実行していた。

竹下政権で日本全国の市町村に１億円づつバラマキ、使いもしないオペラ・ハウス、劇場等を無数に建設し、中堅ゼネコンに莫大な利益をもたらした「ふるさと創生」事業も、この月曜会が自民党の「実働部隊」として動いていた。

この月曜会には、小沢一郎、渡辺恒三等、現在の民主党首脳も集まり、総計１００名以上の国会議員が、この中堅ゼネコンの「手ほどき」で、節税・脱税そして税金による無用の娯楽施設建設を行って来た。

　山口を逮捕するのであれば、東京地検は当然、そのボスであるこの中堅ゼネコンと、月曜会に集まる主に自民党の国会議員１００名以上全員の不正を捜査、逮捕すべきである。

しかし東京地検は、山口「だけ」を逮捕している。

明らかに、警察の犯罪を公にした者への「報復」である。

　この某中堅ゼネコン本社の６Ｆ、７Ｆには、戦後６０年に渡る自民党議員と日本のゼネコンとの公共事業を巡るワイロと政治献金、政治家からの便宜供与の記録が蓄積されている。この企業の副社長は、かつて田中角栄の金庫番であった。

　東京地検には、この資料を押収し、自民党政治家の犯罪の全てを摘発する勇気も気力も無い。自己保身のために山口を逮捕し、「国民の税金の窃盗する検察・警察官僚の利権」を問題化しようとする民主党の「事業仕分け潰し」＝小沢一郎を逮捕？・立件するのが、卑怯者には精一杯である。

オウム真理教と共に、麻薬・ピストルの密輸で金儲けする日本警察・検察
(00 at 01/21 16:05)

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「腰抜け＝東京地検特捜部の正体」

http://alternativereport1.seesaa.net/article/138851868.html

「検察・警察は日本最大の犯罪組織」

http://alternativereport1.seesaa.net/article/138777281.html

「暴力団のトップに居座り、暴力団から金を巻き上げる犯罪組織＝警察・検察トップ＝検事総長が、小沢一郎摘発をデッチアゲタ」

http://alternativereport1.seesaa.net/article/138664300.html

「小沢一郎の元秘書を逮捕して見せた日本検察の低劣な情報操作・・・インチキ捜査機関・東京地検特捜部＝東京痴顕特躁部の本音と正体」、参照。

http://alternativereport1.seesaa.net/index-2.html

　日本中の、どこの警察署でも行っている「裏金作り」の手法は、ピストルの密輸である。警察は知り合いの暴力団に指示し、ロシア・マフィアからピストルを密輸するように要請する。日本の暴力団を抜きにし、ロシア・マフィアと日本の警察が直接取引きするケースも多い。

　暴力団は密輸したピストルを駅のコインロッカーに入れ、公衆電話から警察にピストルの置かれたコインロッカーの場所とロッカーの番号を匿名で通報する。

警察は、その通報に基づきピストルを摘発する。警察庁の本庁からはピストル１丁につき５００万円の報償金が出る。毎月２丁づつ摘発すれば年間で１億２０００万円の裏金が出来る。それは警察官の忘年会等の飲食費、ボーナスの上乗せ金、幹部が起こした不祥事＝痴漢や交通事故の示談金＝揉み消し代金、警察署長など幹部の退職金の上乗せ金、都道府県警察本部、警察庁本庁、さらには検察組織への「上納金」＝接待費＝付け届け＝ワイロ代金として使われる。暴力団にはピストル密輸の謝礼として、ピストル１丁につきロシアからの麻薬の密輸１件を見逃す。

これは全国一律どこの警察署でも行われている裏金作りである。
この裏金作りに協力しない警察官は、警察署内で村八分になり将来の出世は無く、様々な陰湿な嫌がらせ、イジメに会い、結局警察官を辞める所まで追い詰められる。またこの裏金作りが無いと、都道府県の警察本部・警察庁本庁への接待、上納金に支障が起こり、その警察署は都道府県内で村八分にされ、そこの署員の将来の出世は無い。この上納金を怠った警察署が苦労し捜査した犯罪捜査結果は、検察によって「意図的に、立件が見送られる」執拗な嫌がらせを受け、全国でも「犯罪検挙率の低い警察署」として「赤恥をかかされる」。

　問題は、この裏金作りにおいて日本の警察全体がロシア・マフィアと一体化している事実である。

　この裏金作りについては、ロシア・マフィアと接する北海道警察本部長からの内部告発が行われている。

　かつて、オウム真理教はロシア・マフィアを通じ、ロシア軍からヘリコプター、銃、毒ガス・サリンの原料、製造法（サリンそのもの）を入手していた。これにはオウムの単独犯行ではなく自衛隊が関与している。

　麻薬、神経ガス等を使ったマインド・コントロールは、元々、ナチスが開発しＣＩＡが発展させたものだが、７０年代はＣＩＡと米軍により、病院や刑務所での強制的人体実験が繰り返された。

　８０年代に入るとＣＩＡは、人体実験の場を「カルト宗教」に限定するという方針を明確に打ち出す。そしてＣＩＡ自身が世界各地でカルト宗教の「経営」に乗り出し、カルトを人体実験の「草刈り場」に使い始める。

　通常では入手出来ない薬物、麻薬、神経ガス（毒ガス）をカルトが使用していたら、そのカルトが米国の諜報機関と軍隊の「人体実験の場」であると考えるのは世界の常識である。

　この問題を誤魔化し隠している日本の「オウム真理教ジャーナリスト」と称するマスコミ人の犯罪性は、厳しく非難されなくてはならない。

　ソ連崩壊後、ロシア軍がこのマインド・コントロール技術を著しく発達させている事が分かり、ロシアに近い位置にある在日米軍と自衛隊がこの面では先兵として、ロシア軍と急速に協力体制を作って来た。

　長野県松本市で起こった松本サリン事件では、毒ガスの異臭がしたと言う住民の証言が多数あり、無臭とされるサリンとは別の複数の毒ガスの人体実験が行われた事は明白である。それら複数のガスはオウムが所持してはいない物であり、警察の強制捜査でも「発見されては居ない」。

オウムは各地で地域住民とトラブルを起こしていたが、松本市にはオウム支部は無く、わざわざ遠隔地の松本にまで出向いてサリンを散布する「必然性は無い」。

　地下鉄サリン事件の前日と前々日には、防毒マスク・メーカーの重松製作所の店頭株式が大量に防衛庁関係者によって購入され、サリン事件で大幅に値上がりした株式を売却し、防衛庁関係者の巨額の「裏金」となったのは何故なのか？

地下鉄サリン事件前日に、自衛隊と機動隊で毒ガス事件対策訓練が行わたのは何故なのか？

　オウムの事件をオウム単独犯とし、自衛隊、ロシア軍にまで捜査を及ぼすなという脅迫として、事件当時、警察庁長官が自宅マンション前で銃撃されている。

　松本市とオウムには「全く関連性は無い」が、松本市には自衛隊東部方面隊、第１２師団第１３連隊が駐屯している。これは毒ガス部隊である。松本サリン事件の犯人が「誰であるか」は、明白である。

　なお、オウム真理教を「指導」していたのは、ロシア軍のマインド・コントロール研究所モスクワ・メディカル・アカデミーとロシア精神矯正研究所のイーゴリ・スミルノフ博士と、ＣＩＡ直轄とも言える米国のロスアラモス研究所（広島に落とされた原爆を開発した研究所）のジャネット・モリス博士であり、ロシア軍の精鋭マインド・コントロール部隊、グラーブノエ・ウプラエフレーニエ・ストラエジチェスコイ・マスキロフスキー部隊（戦略的偽装工作部隊）である。